地震の生存者、多くがPTSDを発症

地震の精神的ダメージ、仮設住宅の住民を中心に調査

2011年の地震で命を落としたのは5418名の広野町民のうち2人であるが、生存者の多くが精神病と戦っていると新しい調査が明らかにした。

地震の一年後、ブリガムヤング大学の教授ニワコ・ヤマワキ氏と佐賀大学の学者らは241名の広野町民の精神状態を評価した。結果、評価された町民の半数以上が臨床的重要なPTSDの症状を経験していた。参加者の3分の2がうつ病の症状を報告している。

この数値は、他の自然災害の直後に見られる数値を超えている。今回の災害は、自然災害だけではなく、原子力発電所から漏れた放射能が、町民を故郷から遠い仮設住宅に住むことを余儀なくしたからだと考えられる。

「今回の地震は、世界で4番目に大きな地震でした。さらに、津波や原子力発電所、故郷の喪失――、彼らは短期間に多くのつらい出来事を経験しました。1年たった後も、罹患率は他の災害を調査した研究に比べずっと高いままでした」（ブリガムヤング大学　ニワコ・ヤマワキ教授――プレスリリースより）

正しい食生活など、精神病からの回復に

研究の参加者は日本政府が提供した仮設住宅に住んでいる。平均年齢は58歳と、一般の日本の町に比べ、著しく高い。これは、若者は震災後、他の町に引っ越したためだとヤマワキ氏は考えている。

研究者らは精神病の発症率を測定しただけでなく、何が生存者の回復の促進力になったのか、統計分析を行った。正しい食生活、定期的な運動、仕事などが精神的ダメージを和らげる働きをしていた。

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