デンマークに本社を置くルンドベック社は「職場でのうつ病の影響調査」を実施した。同調査を受けて、ルンドベック・ジャパン株式会社はその結果を発表した。同調査は、日本を含む16か国で行われ、対象人数は約16,000人に及んだ。
同調査により、日本企業並びに日本人のうつ病に対する理解や対応が遅れている現状が浮き彫りになった。早急にうつ病への理解を深め、職場では十分なサポート体制を作ることが望まれる。
ルンドベック社は、脳疾患に特化したグローバル製薬会社。うつ病に対する社会の認識や経験者に対する理解を広めるために今回の調査を行ったとしている。
「職場でのうつ病の影響調査」の結果をいくつかピックアップしてみよう。
「従業員がうつ病になっていると知って、あなたはどうしましたか？」との問いに「自分に何か役に立てることはないかと尋ねた」と答えた割合が多かったのは、「メキシコ」で67%。次いで「オーストラリア」の57%、「南アフリカ」の56%と続く。「日本」は16%で最下位だった。
同じ問いに「何もしない」と答えた割合が最も多かったのは「日本」の40%。2位の「アメリカ、カナダ」は20%。日本は何もしない人の割合が、アメリカやカナダの2倍に及ぶという結果になった。
うつ病の経験者1000人にどのような症状になったか尋ねたところ、最も回答が多かったのは「気分の落ち込み、悲しい気持ち(88%)」。次いで「睡眠障害、不眠症(75%)」、「日々の活動に関する関心の喪失(73%)」と続く。
仕事に特に影響が強いと思われる「集中力の低下」、「物事を決められない」、「忘れっぽい」などをうつ病の症状として挙げた人の割合は低めであった。この3つのうち1つでも経験した人の割合は64%だった。
自社のうつ病になった従業員に対するサポートに満足している管理職の割合は、日本は21%と最低だった。先進国で最高のフランス70.2%の3分の1にも満たなかった。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
ルンドベック・ジャパン株式会社 プレスリリース
http://digitalpr.jp/r/10559
ルンドベック・ジャパン株式会社
http://www.lundbeck.com/jp/jp
