アメリカの独立NPO調査機関であるフェニックス・センターが、中年・高齢層の市民がインターネットのを利用することによって、うつに陥る割合が減ったという研究結果を発表した。この研究は2009年に行われた同じテーマの研究を、より規模を拡大して再び調査したものである。
今回は50歳以上で仕事を退職後の12,300人の市民を対象に調査した。この調査により、インターネットの利用によって、うつと分類される割合が34％減少したという結果がわかった。この結果は09年の調査時にわかった、20-28%という値を上回るものだった。
インターネットは若年層での利用が多いように考えられていたが、中年・高齢者層での利用も拡大している。そして今回の研究によって、高齢者層での利用がよい影響を与えていることも明らかになった。インターネットの利用がメンタルヘルスに与える好影響という結果は、高齢者を対象とするアメリカにおける需要刺激プログラムに価値があるということを証明していると言える。そしてこの利点は徹底した費用対効果分析の成果の一部になるだろう。
今回の調査結果によればうつは結婚している人や活動的な人、高学歴の人の間ではすくなく、年齢とともに減少していた。また、健康状態の悪さがうつになる可能性に強い影響を与えていることもわかった。一方で人種や住んでいる家の大きさ、血縁関係などはうつに決定的な影響は与えていなかった。
▼外部リンク
Phoenix Center’s Expanded Analysis Again Shows Internet Use Cuts Depression Among Senior Citizens
http://www.prnewswire.com/news-releases/
Revisiting Internet Use and Depression Among the Elderly(PDFファイル)
http://www.phoenix-center.org/perspectives/Perspective13-02Final.pdf
