中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が、各社の経営者と人事担当者242人に「メンタルヘルス対策」についてインターネットによるアンケート調査を行った。
（画像はプレスリリースより）
従業員にメンタルヘルス不調者が「増えている」と感じる人は全体の53％。近年のメンタルヘルス不調者の増減傾向については、「増えている」とした人が53％。従業員のメンタルヘルス不調を「把握している」は10％、「だいたい把握している」は63％。メンタルヘルスへの意識の高さがまずまずうかがえる。
従業員のメンタルヘルスを把握していると答えた人に「現在、メンタルヘルス不調の従業員はいますか？」と質問したところ、「いる」と回答した人は66％だった。
想定される要因として62％が挙げたのが「職場の人間関係」。仕事内容や勤務時間を抑えての要因第1位。仕事で関わる人間関係がメンタルヘルスに及ぼす影響の大きさがわかる結果だ。
実際にメンタルヘルス対策を行っているかを質問すると、57％が「行っている」と。メンタルヘルス不調者がいるとした人では66％が対策を講じている。一方で34％は対策を行っていないともいえる。
実施している対策は多い順に、「産業医の設置」(67％)、「社内に相談窓口を設置」(65％)。当事者の声を聴くために何らかの相談窓口機能を設けている回答が過半数。
有効と感じたメンタルヘルス対策として「残業削除などの労働環境改善」と「メンタルヘルスで休職した従業員の職場復帰支援」が33％、「産業医の設置」が32％。実際には、過重労働で陥るバッドスパイラルを断つこと、休職後の復帰支援などの具体的な環境整備対策に効果が見られたようだ。
また、想定要因1位の「職場の人間関係」への対策は特に行われておらず、対処の難しさがうかがえる。
▼外部リンク
エン・ジャパン株式会社プレスリリース
http://corp.en-japan.com/newsrelease/2014/2754.html
エン 人事のミカタ
http://partners.en-japan.com/
