2015年2月11日、エモリー大学のウォーカー教授らは、うつなどの精神疾患患者は、そうでない健康な集団よりも、2倍高い死亡率のリスクを持っていることを発表した。メンタルヘルス障がいを持つ人の死亡率記載の医学文献を調べた結果としている。
同研究チームは分析結果より、毎年の世界死亡者の14.3％、約8万人が精神障がいに起因していると推定し、精神障がいを持つ人々のストレスなど負担になる要因から遠ざけ、守る仕組みが整備されきっていない現状について触れている。
最近では、世間から精神疾患への理解は得られてきているものの、まだまだ不十分であるのが現状だ。依存症の管理や精神疾患の予防も求められる、とも記載されている。
精神疾患と死亡率の関係は単一的ではなく複雑で、死亡の危険因子に深く関連している。
医学文献の調査結果ではあるが、こうしてメンタルヘルスに障がいがある人の死亡率などを出すことにより、患者や周囲の理解が深まることが肝要だとしている。理解が深まれば、疾患に対する患者へのアプローチを増やすことができるからだ。
日本の平成26年（警察庁速報）の自殺者数は、警察庁からの発表では、25,374名だった。
平成25年は27,283人と、年々減少してきている。景気による影響やメンタルヘルスに関する政策が功を奏してきていることもあるだろう。
2014年6月に衆議院で労働安全衛生法の改正に伴い、従業員50人以上の事業場に対してストレスチェックや医師による面談などが義務付けられるが、うつなどの精神疾患患者の自殺率がさらに食い止められることになるのだろうか。
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▼外部リンク
JAMA Psychiatry 論文ページ
http://archpsyc.jamanetwork.com/article.aspx?articleid=2110027
