一般社団法人自立支援推進センターは7月6日、同センターが運営するグループホーム「自立支援ホームピュアルト」において新しいコミュニケーション手段を確立したことを発表した。
これは昨今の新型コロナウイルス感染症の流行により対面での面談が不可能となったことを背景に実施されたことで、入居者全員に行き渡るようにタブレット端末の配布を実施。
Wi-Fi環境はもともと導入してあったことから、うつなどを患った人たちの自立に不可欠な人と人とのコミュニケーションにZoomなどを活用する環境を整えた。
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、一時は入居者のストレスが危険水域に達しかけていたものの、この体制確立により入居者は緊張しがちな対面コミュニケーションよりも安心して交流が出来る機会が増えたとのこと。
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一般社団法人自立支援推進センターが運営するグループホームでは、30代から40代のうつ病などを患う人に対して暮らしの面と労働の面から自立サポートを行っている。
入居者は自身の症状を心理相談員に相談しながら生活しているが、接触禁止状況下において入居者は過度のストレスを抱えることが増えていた。
しかし、タブレット端末の配布およびオンライン相談体制の確立によって事態は好転。動画編集やテレワークといったオンラインでの就業に対する前向きな声も生まれ始めた。
同センターでは、オンライン体制を通じて就業支援につなげる新しい取り組みを企画するとともに、新型コロナウイルス感染症を逆手に取り、新しい支援を探していきたいとのこと。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
一般社団法人自立支援推進センタープレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000061078.html
